医師業務に専念できるクリニック作りを始めませんか? 医師業務に専念できるクリニック作りを始めませんか? 医師業務に専念できるクリニック作りを始めませんか?

このような心当たり
ありませんか?このような心当たりありませんか

  • 「顧問税理士からの提案が全然ない…」
  • 「税金対策を相談してみたけど的を射た回答が返ってこない…」
  • 医療法人化のことを相談したけれど“対応してない”と断られた…」
  • 税理士のレスポンスが悪くて困っている…」
  • もっと親身になって相談に乗ってくれる税理士にお願いしたい…」
  • 対応がスタッフだけなので税理士先生とほとんど話ができない…」
DLSパートナー株式会社の代表取締役・三橋と申しますDLSパートナー株式会社の代表取締役・三橋と申します
はじめまして、DLSパートナー株式会社の代表取締役・三橋と申します。私は現在、クリニックの院外CFO(最高財務責任者)として、クリニックが抱える財務や税務の問題解決のお手伝いをしています。
これまで20年以上、開業医の先生と関わりを持っていますが、ほとんどの先生が財務についてある悩みを抱えています。

それは、「本来の業務以外に頭を抱えている」という悩みです。

開業医は、医師としての業務以外にも経営のことを考える必要がありますが、さまざまな問題や業務が待ち受けており、目の前の仕事に忙殺されがちです。

そして、そのときに感じるのが顧問税理士への不信感です。

本来は財務・税務のプロとしてアドバイスをしてあげるべき立場の税理士が、あまり相談に乗ってくれなかったり、適切な提案もしてくれなかったりするケースが多々あるのです。
しかし、それは正しい税理士事務所を選べていないからこそ起こってしまう問題です。

正しい税理士を選ぶことができれば、経営の悩みや財務の課題が驚くほどスムーズに解決できます。

税理士は、単なる税務申告の代行ではなく、経営のパートナーとして、クリニックの成長を支えるべき存在だと私は考えています。

クリニック
支援事例

実際、どうやって開業医の先生をサポートしているのか?
わかりやすいようにこれまでの実例をご紹介いたします。

医業収入が増えてきたが税負担が重くなってきた
医業収入が増えてきたが税負担が重くなってきた

コロナ禍で医業収入が低下し資金繰りが悪化
コロナ禍で医業収入が低下し資金繰りが悪化

MS法人を設立したが、保険が財務を圧迫
MS法人を設立したが、保険が財務を圧迫

医業収入は増えているのに手元にお金が残らない…

医業収入は増えているのに手元にお金が残らない当社へ相談に来る方々からよく聞く悩みのひとつが
「思ったよりもお金が残っていない…」
というお悩みです。

当社のCFO代行サービスなら、クリニックのキャッシュフローが明確になり、お金の流れを正確に把握できるようになります。

そのため、キャッシュフローの心配がなくなり、安心して医院の経営に集中できます。

特に、無駄な税金や経費を抑え、クリニックに残る資金の最大化を図ります。

当社では、クリニック経営における法人・個人双方にとって、もっとも効果的な節税対策を全体最適の観点からご提案。

しっかりとヒアリングしたうえで、各クリニック、個人に合わせた戦略をアドバイスいたします。

もし、下記に当てはまるならご相談ください

  • 現在の顧問税理士が医療業界についての経験が少なそう
  • 税金対策の提案をほとんどしてくれない
  • 相談しても的確な回答が返ってこない
  • クリニックを拡大していくのに税務・財務面に不安がある
  • もっとクリニックの財務状況を良くして成長させたい

当社が選ばれている5つの理由

クリニックに特化した財務サポート理由01

クリニックに特化した財務サポート

私は医療業界の専門FPとして、今まで仕事でお会いした院長先生・院長夫人は2,000名を超えています。

その経験から、今は法人や個人クリニックに特化したサポートを提供しています。

そのため、税務や会計に関する知識だけでなく、医療業界特有の悩みを理解しており、どのようなフェーズでもご相談可能です。

医療の現場で働く先生が、財務面を安心して任せられる環境を整え、医療に集中できる環境づくりをお手伝いいたします。

課題をイチから洗い出し根本原因を解決理由02

課題をイチから洗い出し根本原因を解決

クリニック経営の課題は単なる節税や法人化の問題だけに留まりません。

目先の法人化・節税をしたところで、本質的な解決に至らないケースもあるのです。

そこで当社では、表面的な対策には目を向けず、根本的な問題を解決するため、経営の課題をイチから徹底的に洗い出します。

クリニックの現状を深く分析し、長期的な安定経営を目指すための戦略を一緒に考え、持続的な成長をサポートします。

経営数値を“見える化”して透明性を向上理由03

経営数値を“見える化”して透明性を向上

クリニックの経営数値を可視化し、収支や患者動向(診療報酬、患者数、患者単価、来院頻度等)を詳細に分析することで、経営の健全性をリアルタイムで把握できます。

このデータに基づき、経営において何かしらの異常が発生した際、その課題解決に向けて迅速な対応が可能です。

数値を基にした経営判断をサポートすることで、経営者が的確な判断をおこない、クリニックの安定した運営を実現します。

専門家によるチームでの支援体制理由04

専門家によるチームでの支援体制

当社は、公認会計士や税理士、行政書士、ファイナンシャルプランナーなど、各分野の専門家で構成されたチームで、クリニックの課題解決を図っています。

各分野のプロフェッショナルが協力し、個別のクリニックに合わせたオーダーメイドの支援策を策定~実行まで伴走することで、先生が気づいていない課題を発見し、問題解決のお手伝いを得意としています。

ただし、少数精鋭で運営していることもあって、対応できる顧客数には限りがあるのでご了承ください。

セカンドオピニオンとしての立場で徹底支援理由05

セカンドオピニオンとしての立場で徹底支援

ご相談いただくからといって、必ずしもクリニックの顧問税理士を変更する必要はありません。

セカンドオピニオンという立場で、まずは第三者の視点から客観的にアドバイスをおこないます。

あくまで当社の目的はクリニックの健全な運営ですので、現状の税務や財務体制を補完し、経営者がより良い意思決定をできる環境を作るためのサポートをさせていただきます。

まずは無料相談
ご利用ください

現在、ご相談いただいた方には契約の有無にかかわらず

  1. 間違いだらけの税理士選び
  2. 開業しても集まらない3つの落とし穴
  3. 絶対やってはいけない集患・増患対策
  4. 勘違いの増患対策・患者数のマジックに惑わされるな!
  5. ここだけはおさえておきたい医療法人化のポイント
  6. 医療法人化メリットを生かす6つの具体策

…などのクリニック運営に役立つ資料の中から、ご希望のレポートを無料でプレゼントしております。

こちらもぜひご活用いただければと思いますので、
クリニックの財務・税務で悩みのある方はぜひ無料相談へお申し込みください。

ご相談の流れは以下の3STEPです。

01
無料相談(初回面談)
相談のアイコン
まずは、今の悩みやクリニックの現状をお聞かせください。

ヒアリングを実施したうえで、どのようなご支援が可能か方向性や解決策を検討させていただきます。

02
ご提案
ご提案のアイコン
先生の課題に対する具体的な解決策や支援内容をご提示いたします。

もちろん、ご納得いただけなければ契約する必要はございませんし、無理に契約を促すような提案をすることもないのでご安心ください。

03
ご支援開始
ご支援のアイコン
お互いに納得できましたら契約となり、ご支援を開始させていただきます。
月に1度、進捗状況の確認やご提案、助言などをさせていただき、財務状況の改善を図っていきます。
  • 税務・財務の悩み、ご相談ください
  • お電話でのお問い合わせは

最後に

私は、クリニックの院長は「医師の本来の業務以外に時間を割きすぎている」と感じています。

本来、医師の仕事は患者様に寄り添い、適切に診療をすることが仕事です。

それにもかかわらず、税務や管理などの役割も担っていて、先生自身が疲弊しているのが現実です。

そうなってしまっては、せっかく開業したのに体も心も疲れてしまい、余裕のないクリニック運営を余儀なくされてしまいます。

ここで一つ、私がお伝えしたいのは
その業務は本当に先生がやるべき業務ですか?
…ということです。

私の知るある院長は、診療以外の業務をすべて理事長に任せ、自分がやるべきことに集中して取り組んでいます。

その結果、地域でもっとも患者数が多いクリニックとして成功をおさめています。

「自分の得意なことは自分でやり、得意でないことはできる人に頼る」。

この考えこそが、クリニック全体にとってプラスに働くことは間違いありません。

ここまでお読みいただいている先生にも、このような環境を作りだしてほしいと心の底から願っています。

私たちは、そのためのサポートを全力で提供し、経営に関する悩みや負担を軽減するお手伝いをいたします。

もし少しでも今の税務に不安を感じているなら、ぜひ一度ご相談ください。

当社が、あなたのクリニックが本来の力を発揮できるよう、全力でサポートいたします。

まずは無料相談をご利用ください。
まずは無料相談をご利用ください。

  • 税務・財務の悩み、ご相談ください
  • お電話でのお問い合わせは